東南アジアの医師9名が肺がんの低侵襲手術を習得
ジョンソン・エンド・ジョンソン インスティテュートで胸腔鏡および、小開胸の手技学ぶ

東南アジアの医師9名が肺がんの低侵襲手術を習得
ジョンソン・エンド・ジョンソン インスティテュートで胸腔鏡および、小開胸の手技学ぶ

2017年11月2日

ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社メディカル カンパニー（本社：東京都千代田区、代表取締役プレジデント：日色 保、以下J&J）は10月27日（金）、東南アジアの医師9名にジョンソン・エンド・ジョンソン インスティテュートの医療従事者向けトレーニング施設（ジョンソン・エンド・ジョンソン インスティテュート（東京サイエンスセンター）、所在地：神奈川県川崎市、以下、当施設）での研修の機会を提供しました。この研修機会の提供は、アジア圏の医療水準向上への貢献を目的としています。また、当施設としては今回初めて、報道陣に研修風景を公開しました。
10月27日の研修では、肺がんを想定して、東南アジアにおいてニーズが高まっているものの十分に普及していない胸腔鏡および、小開胸による低侵襲手術の方法を、約2時間かけて習得しました。

研修に参加したのはタイ、ミャンマー、フィリピンの医師計9名。肺がん患者に対する外科手術の割合は、日本と比べると各国とも低く、日本82%に対し、タイは19%（65%の患者がステージ4）、フィリピンは31%（35%の患者がステージ4）で、今後の外科手術の普及が課題であると考察されます^*1。さらに、日本では、肺がん治療における鏡視下手術の割合は41%に達しますが、タイでは14%、フィリピンでは11%、ミャンマー（データなし）と、各国での普及はまだ不十分だといえます^*2。執刀医と助手を相互に交代しながら模擬臓器を使って肺がん手術の研修にのぞみました。

_{*1 *2 (出典) Internal procedure database, Government websites, SEA reimbursement study}

＜研修参加者の声＞

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「タイでも胸腔鏡を使った手術のトレーニングはあるが、常に手法は変化し続けている。日本では様々な医療技術が発展しており、最新の胸腔鏡下手術の方法を学ぶことができた。この研修を通して学んだ手技をタイに持ち帰って活用したいと思っている」
（タイのシラ・ラオハサイ医師）

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「ミャンマーでは患者さん全体のたった2%にしか胸腔鏡を使った手術が行われていない。研修を通して日本の医師のスキルを直接見ることができ、新しい手技を学ぶことができた。これからのミャンマーの医療レベルの向上に役立てていきたい」
（ミャンマーのティント・ザウ・モウ医師）

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「この手術で中心的に使われるジョンソン・エンド・ジョンソンの機器を使ってスキルを磨くことができた。自国の機器に比べると、使いやすいと感じた。この研修を通し学んだ技術で、自国の患者さんのために貢献していきたい」
（フィリピンのロベルト・ジャラード・イグナシオ医師）

当日の研修で講師として協力いただいた国立がん研究センター東病院呼吸器科長の坪井正博先生は「手術の基本動作は剥がす（剥離）、切る（切開）、分ける（展開）、結ぶ（結紮）である。この基本の動作が良い手術を行うための技術的側面に関わってくる。研修ではこれらの基本動作を習得してもらえたのではないかと思う。東南アジアからの医師との研修を通し、交流の輪をさらに広げていき、アジアの一員として日本はもっと医療向上に貢献していきたい。その意味でジョンソン・エンド・ジョンソン インスティテュートの取り組みは非常に意義がある。日本の医療機関を含めて、こうした機会をもっと提供していきたいと思います」と話されていました。

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開催概要

ジョンソン・エンド・ジョンソン インスティテュート（東京サイエンスセンター）について
2014年8月に神奈川県川崎市の殿町国際戦略拠点「キング スカイフロント」内に「ジョンソン・エンド・ジョンソン インスティテュート（東京サイエンスセンター）」として開設された、ジョンソン・エンド・ジョンソン（J&J）が運営する医療従事者向けのトレーニング施設です。病院の手術室や検査室を再現した環境にJ&Jの高度な医療機器を設置し、それらを安全かつ適正に使用するための、実践的なエデュケーション・プログラムを提供しています。2017年8月2日付のプレスリリースで、同施設は「ジョンソン・エンド・ジョンソン インスティテュート」となることを発表。同ブランド下にある世界中の各施設とより緊密な関係を築くことができるようになり、これにより医療従事者のニーズによりきめ細かく対応し、さらに質の高いトレーニングの提供を実現します。ジョンソン・エンド・ジョンソン インスティテュートを通じて、J&Jは、患者さまがこれまで以上に行き届いた医療を受けられる環境を作ることを目指します。

※ 掲載されている情報は、掲載当時のものです。